災害に強いマンション
新築マンションを購入するとき、見た目や周辺環境も気になりますが、災害に対する強さを気にする人が増えています。
日本は地震や台風などの自然災害が頻発する国です。
都市部では高層のマンションが増えており、その安全性が問われるようになっています。
大きな地震が続く中で、災害に強いマンションが求められることは当たり前かもしれません。
- 1995年1月17日:阪神淡路大震災
- 2004年10月23日:新潟県中越地震
- 2011年3月11日:東日本大震災
- 2016年4月14日:熊本地震
- 2018年9月6日:北海道胆振東部地震
また、
マンション購入時だけでなく、
マンション売却時も、
という条件は査定の大きなポイントとなります。
しかし 、素人が「災害に強いマンション」を選ぶことは、簡単なことではありません。
広告や営業マンは「災害に強い」「耐震基準クリア」といいますが、本当に災害に強いマンションを手に入れるためには、自分の目でチェックが大切です。
今回は、災害に強いマンションの選び方とチェックポイントについてお話しします。
災害に対しての対応は、地震だけに限りません。
- 地震に強い建築技術
- 洪水・浸水対策
- 強風・台風対策
- 火災対策
- マンション共有部分の安全対策
- 住民同士のコミュニケーションと防災訓練
- 災害時の生活維持策
地震に強い建築技術
地震発生時、建物が大きく揺れることで倒壊のリスクが高まります。
免震・制震技術を取り入れたマンションは、地震のエネルギーを吸収・分散させることで、建物の揺れを抑えます。
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基礎工事と深基礎
ベルト基礎: 建物全体を支えるベルトのような基礎。地震の力を均等に分散させる。
杭基礎: 地下深くまで打ち込む杭を使用して、建物の重さを深い地盤まで伝える。軟弱な地盤の上でも安定した建築が可能。
- 免震構造
免震構造は、建物と地盤の間に免震装置(免震ゴムやスライダーなど)を設置し、地震のエネルギーを吸収・分散させる技術です。
地震の揺れを大幅に軽減し、建物自体のダメージを最小限に抑えます。
- 制震構造
制震構造は、建物内に制震装置(ダンパー)を設置し、地震の揺れを抑制する技術です。
ダンパーは、地震のエネルギーを吸収し、建物の揺れを減少させる役割を果たします。
- 耐震補強
既存の建物に対して、新たに柱や梁を追加したり、壁を補強することで、地震に対する耐性を高める技術。
特に古い建物や、当初の設計が耐震性に乏しい建物に対して行われることが多い。
- 耐震壁
建物内に設置される壁で、地震の力を受け止める役割を持つ。
木造住宅では、合板や石膏ボードを使用した耐震壁が一般的。
- 建材の選択
軽量で強度の高い建材の使用は、地震時のダメージを軽減する。
例えば、鉄筋コンクリートや軽量鉄骨などの材料は、地震に対する耐性が高い。
- 建物の形状と設計
建物の形状や重心の位置、構造の均一性などが、地震時の揺れ方に影響を与える。
例えば、シンメトリーな形状の建物は、地震の揺れに対して均等に力を分散させることができる。
洪水・浸水対策
マンションの立地は非常に重要です。
洪水のリスクが低い高台に建てられたマンションや、1階部分を駐車場などにして浸水リスクを低減する設計が求められます。
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立地の選択
- 高台の選定: マンションや住宅を建てる際には、高台や洪水のリスクが低い地域を選ぶことが基本です。
- 地形・地勢の確認: 地域の地形や河川の流れを考慮し、浸水リスクが低い場所を選定する。
高床式設計
1階部分を駐車場や共有スペースとして設計し、実際の居住スペースを2階以上に配置することで、浸水のリスクを低減します。
防水壁・防水扉の設置
- 地下や1階部分には、浸水を防ぐための特殊な壁や扉を設置することが効果的です。
- 防水扉は、水の侵入を防ぐためのゴムパッキンや特殊な構造を持っています。
排水設備の強化
- 排水ポンプ: 地下や低地に設置されるポンプで、雨水や浸水した水を迅速に排水する。
- 浸水センサー: 水の侵入を早期に検知し、アラームや自動排水システムを作動させる。
土の盛り上げ
敷地全体や建物の周囲を盛り土することで、一時的な浸水から建物を守ることができます。
緑地帯や浸水対策植物の配置
- 緑地帯や特定の植物は、雨水を吸収し、地下水の増加を抑制する役割を果たします。
- 植物の根が土を固定し、浸水時の土砂の流出を防ぐ効果もあります。
外構の工夫
敷地内の舗装部分を透水性のある素材で設計することで、雨水の地中への浸透を促進させ、浸水リスクを低減します。
地域全体の取り組み
地域住民や自治体と連携し、河川の堤防強化や排水路の整備、雨水貯留施設の設置など、地域全体での浸水対策を進めることが重要です。
強風・台風対策
建築物の形状や窓の配置は、強風によるダメージを受けにくくするための要因となります。特に窓は、強風時に破損するリスクがあるため、強化ガラスの使用やシャッターの設置が推奨されます。
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建物の形状と設計
- 流線型の設計: 建物の形状を流線型にすることで、風の抵抗を減少させ、建物への風圧を軽減します。
- 建物の配置: 建物同士の配置や間隔を適切に設計することで、風の通り道や渦を減少させることができます。
強化ガラスの使用
台風や強風時に窓ガラスが割れるリスクを減少させるため、強化ガラスやラミネートガラスを使用することが推奨されます。
シャッターやブラインドの設置
- 外部からの風や飛来物を防ぐために、窓やバルコニーにシャッターや強固なブラインドを設置します。
- 特に、台風地域では電動のシャッターが一般的になっています。
屋根の設計と材料
- 重い屋根材: 瓦やスレートなどの重い屋根材を使用することで、風による屋根の持ち上げを防ぐ。
- 屋根の形状: 平らな屋根よりも、傾斜のある屋根が風の影響を受けにくい。
外構やフェンスの設計
- 低いフェンスや透過性のあるフェンスを使用することで、風の通過をスムーズにし、風圧を軽減します。
- 植栽や生垣も風を和らげる役割を果たします。
建物の固定と基礎
- 建物の基礎やアンカーボルトを強化することで、強風時に建物が動くのを防ぐ。
- 特に、高層の建物や風の強い地域では、このような固定技術が重要となります。
飛来物の対策
- 敷地内の物品や家具を固定する、または屋内に収納することで、飛来物による被害を防ぐ。
- また、強風や台風の予報が出た際には、事前にベランダや庭の物品を安全な場所に移動させることが重要です。
火災対策
火災は瞬時に広がるため、非燃材の使用やスプリンクラーの設置、緊急避難経路の確保は必須です。また、定期的な避難訓練も住民の安全を保障するために重要です。
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非燃材・難燃材の使用
- 建築材料として非燃材や難燃材を使用することで、火の燃え広がりを遅らせる。
- 特に、外壁や屋根、床材には火に強い材料を選ぶことが重要です。
スプリンクラーの設置
- スプリンクラーは、火災を早期に検知し、自動的に消火活動を開始する装置です。
- 特に、共同住宅や商業施設などの大規模な建物には、スプリンクラーの設置が推奨されます。
煙感知器・火災警報器の設置
- 煙感知器は、煙を検知して警報を発する装置です。
- 早期の火災発見と迅速な避難を促進するため、住宅や施設の各部屋や廊下に設置することが推奨されます。
緊急避難経路の確保
- 建物内には、火災時に安全に避難できる経路が確保されている必要があります。
- 避難経路は、常に確保され、障害物などで塞がれることがないように注意が必要です。
避難訓練の実施
- 定期的に避難訓練を行い、火災時の適切な行動を身につけることが重要です。
- 特に、学校やオフィス、共同住宅などの施設では、定期的な訓練が推奨されます。
火災用シャッターの設置
- 火の燃え広がりを遅らせるため、火災用のシャッターを設置することが効果的です。
- 火災の拡大を防ぎ、避難時間を確保することができます。
火の取り扱いと安全対策
- キッチンや暖房器具の近くには、可燃物を置かないように注意する。
- タバコの不始末や、電気製品の不適切な使用も火災の原因となるため、常に注意が必要です。
消火器の設置と使用方法の習得
- 消火器は、初期の火災を消火するための重要な道具です。
- 適切な場所に設置し、使用方法を習得しておくことが重要です。
マンション共有部分の安全対策
停電時に備えて非常用電源の設置や、防災備品の整備はマンションの共有部分での取り組みとして必要です。 災害時でも住民が安全に避難・生活することが可能となります。
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非常用電源の設置
- 停電時に備えて、共有部分に非常用電源を設置する。
- 照明やエレベーター、防犯カメラなどの重要な設備を動作させるための電源確保が必要です。
防災備品の整備
- 非常階段や共有スペースには、消火器、救急キット、非常食、水などの防災備品を常備する。
- また、これらの備品の使用方法や位置を住民に周知することが重要です。
緊急避難経路の明示
- 非常階段や避難経路は、明瞭な表示やサインで示すことで、緊急時の避難をスムーズに行えるようにする。
- 定期的な避難訓練を行い、住民に避難経路を確認させることも効果的です。
セキュリティ強化
- 入口や駐車場、共有スペースに防犯カメラを設置する。
- オートロックやセキュリティゲートの導入で、不審者の侵入を防ぐ。
照明の確保
- 共有部分の照明は、夜間の安全を確保するために十分な明るさが必要です。
- 特に、非常階段や廊下、駐車場などは、明るく照らすことで事故や犯罪のリスクを減少させることができます。
エレベーターの安全対策
- 定期的な点検やメンテナンスを行い、エレベーターの安全を確保する。
- 緊急停止ボタンや非常ベル、内部の照明や換気装置も重要な安全対策となります。
共有部分の清掃と整備
- 共有部分の清掃や整備は、住民の安全や健康を守るためにも重要です。
- 滑りやすい床材の選定や、階段の手すりの設置、ゴミや障害物の撤去など、日常的なメンテナンスが必要です。
情報共有の仕組み
- 災害情報や安全に関する情報を住民間で共有する仕組みを設ける。
- 掲示板やデジタルサイネージ、住民向けの通知アプリなどを利用して、情報を迅速に伝えることができます。
住民同士のコミュニケーションと防災訓練
住民同士の連携は災害時の対応を迅速にするために不可欠です。防災組織の設立や、定期的な訓練を行うことで、実際の災害時にも冷静に行動することができます。
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住民間のコミュニケーション強化
- 住民ミーティング: 定期的に住民ミーティングを開催し、情報共有や意見交換を行う。
- コミュニケーションツール: SNSグループや専用アプリを利用して、住民間での情報共有を促進する。
防災組織の設立
- 住民から代表者を選出し、防災組織や防災委員会を設立する。
- 災害時の役割分担や行動計画を明確にし、住民全体での対応をスムーズにする。
定期的な防災訓練
- 地震や火災を想定した避難訓練を定期的に実施する。
- 実際の災害時に冷静に行動できるよう、訓練を通じて適切な避難方法を身につける。
防災マップの作成
- マンション周辺の避難場所や危険箇所を示した防災マップを作成し、住民に配布する。
- 災害時の避難経路や安全な場所を事前に確認しておくことが重要です。
防災備品の共有
- 住民全体で使用する防災備品(ラジオ、非常食、水、救急キットなど)を共有スペースに備え付ける。
- 住民間での備品の使用方法や管理責任を明確にする。
情報収集の方法の共有
- 災害時の情報収集方法(ラジオの周波数、公式ウェブサイト、アプリなど)を住民に周知する。
- 正確な情報を迅速に取得することで、適切な判断と行動が可能となります。
住民間の協力体制の構築
- 高齢者や障害者、子供などのサポートが必要な住民に対して、サポート体制を構築する。
- 住民同士での協力やサポートが、災害時の安全確保に繋がります。
災害時の生活維持策
災害時には水や食料が不足する可能性があります。非常食や水の備蓄、無停電電源装置 (UPS) の導入など、生活維持のための準備が必要です。
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非常食と水の備蓄
- 一人当たり3日分以上の非常食(缶詰、レトルト食品、乾燥食品など)を備蓄する。
- 一日3リットル以上の飲料水を人数分備蓄し、定期的に入れ替える。
生活必需品の備蓄
- トイレットペーパー、生理用品、おむつ、歯ブラシ、石鹸などの日常生活に必要な品を備蓄する。
- また、懐中電灯、ラジオ、予備の電池、携帯充電器などの電子機器も準備しておく。
医薬品と救急キット
- 常備薬や必要な処方薬、救急キット(絆創膏、ガーゼ、消毒液など)を備えておく。
- 特に、持病がある時は、数日分以上の薬を備蓄することが重要です。
情報収集の手段
- バッテリー式のラジオや携帯電話、予備の電池を用意して、災害情報や避難指示を確認できるようにする。
- 公式の災害情報サイトやアプリを事前にチェックしておく。
屋内での生活対策
- 窓ガラスが割れるリスクを考慮し、窓にはフィルムを貼るか、カーテンやブラインドで覆う。
- 家具や家電が倒れないように、固定具でしっかりと固定する。
エネルギー確保
- 非常用のガスコンロやカセットコンロを用意し、必要な燃料も備蓄する。
- 太陽光発電の携帯充電器や手回し式の発電機も有効です。
コミュニケーション手段の確保
- 家族や近隣住民との連絡手段として、携帯電話や防水加工されたホイッスル、旗などを用意しておく。
- 緊急連絡網のリストを作成し、手元に置いておく。
精神的サポート
- 災害時は精神的なストレスが大きいため、好きな音楽や写真、小説などのリラックスできるアイテムを持っておく。
- また、家族や友人とのコミュニケーションを大切にし、互いに励まし合うことも重要です。
災害に強いマンション選びは、自身や家族の命を守るための重要なステップです。
建築技術や設備だけでなく、住民同士のコミュニケーションも重要となります。
安全で快適な生活を実現するために、適切なマンション選びを心がけましょう。
災害に強いマンションは「命が助かるマンション」なのか?
災害に強いマンションを求める人の多くは
「大きな地震が来てもビクともしない強靭なマンション」をイメージしているかもしれません。
しかし 、鉄筋コンクリートで造られた新築マンションであっても、大きな地震がくればヒビも入るし傾きもするのです。
新耐震基準のマンション
「1981年6月から施行された新耐震基準のマンションならば大きな地震が来ても大丈夫」と考えるかもしれません。
しかし「新耐震基準」は「ヒビも入らず傾きもしない強いマンション」を保証する基準ではありません。
つぶれる心配がない
具体的に言うと、
新耐震基準の建物は
”震度6強から震度7の地震が来たとしてもグシャッとつぶれることはない”
という基準なのです。
地震が起きた時は傾くかもしれないけど、
その後は倒れるかもしれない・潰れるかもしれないとかよく言われます。
つまり 、大きな地震(震度6強から震度7)が来たとしても
中に住んでいる人間が建物につぶされる心配はない
という意味であって、
マンション自体が無傷でいられるという意味ではありません。
そのため大きな地震が来た後には、
マンションにヒビが入ったり傾いたりする可能性はあり、その後に修繕を行う必要があるのです。
災害後の修繕
問題は、災害後の修繕です。
災害によってヒビが入った場合、
そのための修繕の必要は、お金に余裕がなければ行えません。
倒壊の恐れがある時は、修繕のレベルを超えます。
まぁ、そんなことを言い出したら、マンションを購入することは不可能となるため、
- 購入するマンションが新築ならば
「修繕積立費の積立計画がきちんとできているか」
- 中古マンションならば
現時点で十分な修繕積立金が積み立てられているか
などのチェックは事前にチェックしておきましょう。
災害時に備えての食料・防犯用品・自家発電機能が整っているマンションなのか?
この辺りまで、調べておくことをお勧めします。
災害に強いマンションを求めるならば地盤チェックは必須
災害に強いマンションの基本でもありますが
大きな地震が起きたとき、
地盤が固いところよりも地盤がゆるいところの方が被害が出やすいと言われています。
建物の重さを支える「基礎」が固い地盤にのっているかが大切なポイントになります。
地盤サポートマップ
基礎がのっている地盤を「支持地盤」といい、
固い地盤の上に基礎が乗っている時は問題ないのですが、やわらかい地盤の時は、固い支持地盤まで基礎を届ける必要があるのです。
水害や地滑りの可能性
自信に強い強いマンション。
災害に強いマンションは地震だけではありません。
水害や地滑りの可能性をチェックするには、地方自治体が公表しているハザードマップをチェックします。
国土交通省が公表しているハザードマップには、火山や津波に関する情報も掲載されています。
とくに液状化については、事前にチェックしておくことをおすすめします。
埋立地
湾岸エリアの高層マンションは、埋立地が多く地盤が固いとは言い切れません。
東日本大震災のとき、千葉県浦安市・舞浜の埋め立て地エリアで、大規模な液状化現象が発生しました。
埋立地は、地震により液状化現象が生じやすい特徴があります。
液状化現象は、
建物が傾くような大きな被害につながることは少ないのですが、段差ができたり水道管やガス管に異常を発生させることがあります。
いちよ、固い地盤に届くまで長い杭を打ち込み、建物を建てれば固い地盤に建てたことになるという理論なので、無理に不安を煽りませんが・・・。
ただ、長い杭は横からの力に弱い特徴もあります。
盛土
災害は大きな地震・埋立地だけではありません。
地滑りや水害も最近は増えている自然災害です。
どんなに立派な新築マンションを買っても、
裏の山が崩れてきたり、川があふれて洪水になったりする場所は「災害に強い」とはいえないのではないでしょうか。
2021年9月被害者70人を超えた熱海土石流は盛土が理由と言われています。
土地を切り開き、盛土した地盤が固まるまで時間がかかりますし、土石流や沈下する可能性もあります。
災害に強い家選びの参考に。
切土
切土は、もとの地盤を切り取るものなので、盛土に比べて、土地の沈下する度合いが低いと言われています。
宅地の造成においては、切土と盛土を併用する場合も多く、擁壁には、水抜き穴などの排水処理が施されています。
その他、都心のマンションではありえませんが、
テレビ朝日系のポツンと一軒家に出てくる田舎をはじめ、日本にはたくさんの地形があるので、一長一短あるのに補足として
地すべり地、がけ崩れ・土石流・崩壊跡地、断層、崖錐、扇状地、 丘陵・段丘、台地、谷底平野、自然堤防、後背低地・旧河道、後背低地、旧河道、干拓地など。
参考ページ:擁壁付き土地は売れないのか?
擁壁(ようへき)付き土地の売却リスク
災害に強いマンションは高く売れる
災害に強いマンションということで、紹介しましたが、災害は1つではありません。
降水量、最大風速、高潮、地震、津波、火山噴火などさまざまです。
一般的に地域ごとに不動産相場がありますが、
・立地条件
・周辺環境
・都市計画の内容
・敷地形状
・道路条件
によって決まるため、自然災害に関わるリスクはあまり考慮させていていません。
となると、
マンション購入時において、災害へのリスクは、やはり耐震性ということになるでしょう。
耐震・制震・免震
旧耐震基準のマンションとなると、一般的に1981年前のマンションとなります。
ここで雑学として、
1981年前のマンションを購入する場合、一般的に築30年以上なので、マンション価格は安いと思います。
さらに安く購入するテクニックとして旧耐震基準のマンションであることを強調で、値切りが成功になるかもしれません。
新築マンションを購入する場合、
昨今は、耐震・制震・免震という言葉をよく聞くかと思います。
簡単に違いを言えば
- 耐震
建築物が倒壊せず、住人が避難できることを前提に揺れに耐える構造で作られたものです。
- 制震
建物内部にオモリやダンパーなどの制震部材を組みことで地震の揺れを吸収する構造です。
- 免震
建物と基礎との間に免震装置を設置で建物に地震の揺れを直接伝えない構造です。
耐震性は一般的に多く、
強度という部分では、制震、免震性が地震に強いといえます。
マンション購入においては、
立地と予算が決まっているものだと思います。
よって、災害の面までこだわれるかは、状況によるとおもいますが、少しでも考慮してもらればと思います。
家を安く購入する方法は、以前紹介しました。
マンションも基本的に同じテクニックで安く購入可能です。
是非、参考にしてください。
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