戸建てリノベーションの費用相場は？フルリノベ・部分リノベの違いと後悔しない業者選び

戸建てリノベーションを検討するとき、最初に決めたいのが「家全体を改修するフルリノベーション」と「必要な場所だけを改修する部分リノベーション」のどちらを選ぶかです。

結論からいうと、間取り・断熱・耐震性能まで見直したい場合はフルリノベーション、キッチンや浴室などの不満を解消したい場合は部分リノベーションが向いています。

費用の目安は、フルリノベーションが1,000万〜3,000万円程度、部分リノベーションは数十万〜500万円程度です。ただし、住宅の広さや劣化状況、施工範囲によって大きく変わります。

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比較項目	フルリノベーション	部分リノベーション
主な目的	家全体の改善	特定箇所の改善
費用目安	1,000万〜3,000万円程度	数十万〜500万円程度
工期目安	約3〜6か月	数日〜1か月程度
間取り変更	大幅な変更も検討可能	一部変更が中心
断熱・耐震改修	全体的な改修に適する	必要箇所に限定
仮住まい	必要になることが多い	不要な場合もある

費用や工期は一般的な目安であり、設計期間・申請期間・仮住まい費用などは別途考える必要があります。

また、築年数の古い戸建てでは、見た目だけを新しくしても、配管の老朽化や断熱不足、耐震性の問題が残る可能性があります。

そのため、リノベーションではデザインより先に建物の状態を確認し、必要な工事と予算の優先順位を決めることが重要です。

戸建てリノベーションの見積もりを比較したい方へ

フルリノベと部分リノベで迷っている場合は、同じ希望条件を複数の会社に伝えて見積もりを比較しましょう。補助金の対象工事や建物の状態も確認することで、予算に合った改修方法を検討できます。

この記事はこんな方におすすめ

• 戸建てのフルリノベと部分リノベの違いを比較したい方
• 費用相場や工事期間を把握したい方
• 築20年・30年以上の家を快適にしたい方
• リノベーションで後悔しない業者を選びたい方
• 2026年の補助金や減税制度を活用したい方

戸建てリノベーションの種類と全体像！

戸建てリノベーションは、既存の建物を活かしながら、間取り・設備・住宅性能などを改善する工事です。

単に古くなった設備を交換するだけでなく、暮らし方に合わせた住空間をつくり直せる点が特徴です。

フルリノベーション

フルリノベーションは、住宅全体を対象に、内装・設備・間取りなどを総合的に改修する方法です。

既存の柱や梁などの構造体を残して内装を解体する「スケルトンリノベーション」もあります。

主な工事内容は、間取り変更、キッチン・浴室の交換、配管・配線の更新、断熱改修、耐震補強などです。

ただし、すべての壁や柱を自由に撤去できるわけではありません。耐力壁など構造上重要な部分は、建築士による確認が必要です。

部分リノベーション

部分リノベーションは、キッチン・浴室・リビングなど、必要な箇所だけを改修する方法です。

例えば、次のような工事が該当します。

• 古くなったキッチンを交換する
• 浴室をユニットバスに変更する
• 和室を洋室に変更する
• リビングの床や壁を改修する
• 窓を交換して断熱性を改善する

施工範囲が限定されるため、フルリノベーションより費用と工期を抑えやすい点がメリットです。

リフォーム・リノベーション・建て替えの違い

戸建ての改修では、リフォームや建て替えも比較対象になります。

方法	主な目的	既存の建物
リフォーム	老朽部分の修繕・設備交換	活用する
リノベーション	間取り・性能・価値の改善	活用する
建て替え	住宅全体の新築	原則解体する

リフォームとリノベーションに法律上の明確な区分はありません。

一般的には、原状回復に近い工事をリフォーム、住まいの機能や価値を高める改修をリノベーションと呼びます。

構造体の劣化が著しい場合は、リノベーションと建て替えの両方を比較するとよいでしょう。

戸建てのフルリノベと部分リノベはどう違う？

フルリノベーションと部分リノベーションは、費用だけでなく、住宅性能の改善範囲や将来の維持費にも違いがあります。

どちらが適しているかは、築年数よりも建物の状態と改善したい内容によって判断することが大切です。

フルリノベーションのメリット・デメリット

フルリノベーションは、家全体をまとめて改善できる点が最大のメリットです。

メリット	デメリット
間取りを大幅に変更できる	工事費用が高くなりやすい
内装・設備を統一できる	工期が長い
断熱・耐震性能を改善しやすい	仮住まいが必要になりやすい
配管・配線をまとめて更新できる	想定外の追加工事が発生する場合がある

例えば、細かく区切られた部屋を広いLDKに変更し、キッチンの位置や収納計画を見直すことも可能です。

さらに、壁や床を解体するタイミングで断熱材や配管を更新できるため、将来必要になる工事をまとめやすくなります。

一方で、解体後に柱の腐食やシロアリ被害が見つかれば、追加費用が発生する可能性があります。

部分リノベーションのメリット・デメリット

部分リノベーションは、優先順位の高い箇所から改修できることがメリットです。

メリット	デメリット
初期費用を抑えやすい	住宅全体の問題は残る
工期が比較的短い	既存部分とのデザイン差が出る
住みながら工事できる場合がある	将来追加工事が必要になる場合がある
必要な場所に予算を集中できる	工事を分けると諸経費が重複することがある

例えば、浴室の寒さが気になる場合は、浴室交換と窓の断熱改修を組み合わせる方法があります。

ただし、家全体の断熱性能が低い場合は、浴室だけを改善してもほかの部屋の寒さは解消されません。

現在の不満だけでなく、今後10〜20年で必要になる修繕も考慮しましょう。

フルリノベーションと部分リノベーションの判断基準

どちらを選ぶか迷った場合は、次の基準で判断できます。

住宅の状況・希望	向いている方法
間取りを大きく変更したい	フルリノベ
建物全体の断熱・耐震を改善したい	フルリノベ
配管・設備が全体的に老朽化している	フルリノベ
キッチンだけ交換したい	部分リノベ
限られた予算で改善したい	部分リノベ
住みながら改修したい	部分リノベ
建物の劣化が著しい	建て替えも比較

なお、築30年以上の住宅でも、状態が良好なら部分リノベーションで十分な場合があります。

逆に築20年程度でも、雨漏りや構造上の問題があれば大規模な改修が必要になることがあります。

戸建てリノベーションの費用相場はいくら？

戸建てリノベーションの費用は、施工面積・設備グレード・建物の状態・工事範囲によって異なります。

特にフルリノベーションでは、内装中心の改修と、耐震・断熱・外装まで含める工事では金額が大きく変わります。

フルリノベーションの費用相場

一般的な戸建てのフルリノベーションでは、1,000万〜3,000万円程度が検討の目安となります。

工事内容	費用目安
内装・水回り中心の全面改修	800万〜1,500万円
間取り変更を含む全面改修	1,000万〜2,000万円
スケルトン・断熱・耐震改修を含む工事	1,500万〜3,000万円以上

※延床面積や施工範囲によって大きく異なる概算です。すべての工事を一律に比較できる価格ではありません。

例えば、延床面積100㎡程度の住宅でも、設備交換と内装中心の工事なら比較的費用を抑えられますが、構造補強や断熱改修を全面的に行う場合は高額になりやすくなります。

見積もりを比較するときは、価格だけでなく、どの範囲の工事が含まれているか確認しましょう。

部分リノベーションの費用相場

部分リノベーションでは、工事箇所ごとに予算を設定できます。

工事内容	費用目安
キッチン交換	80万〜150万円
ユニットバス交換	60万〜150万円
トイレ交換	13万〜35万円
洗面所・脱衣所改修	20万〜40万円
6畳の壁・天井クロス張り替え	7万〜9万円
6畳のフローリング張り替え	12万〜22万円
水回り4点の設備交換	250万〜350万円

※一般的な施工事例に基づく目安で、住宅の状態や仕様によって変動します。

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水回り設備をまとめて交換すれば、個別に工事する場合より養生費や廃材処分費などを抑えられることもあります。

ただし、配管更新や間取り変更、内装工事が追加される場合は別途費用が必要です。

予算300万・500万・1,000万円でできること

予算から工事内容を決めたい場合は、次のように考えるとわかりやすくなります。

予算	検討できる工事
300万円	キッチン・浴室など水回り中心
500万円	水回りの一新＋内装の部分改修
1,000万円	内装・設備の広範囲改修、一部間取り変更
1,500万円以上	全面改修、断熱・耐震を含む計画

例えば、予算500万円であれば、水回りを中心に改修し、残りをリビングや収納の改善に充てる方法があります。

一方、築年数が古く、家全体の耐震補強や断熱改修が必要な場合は、1,000万円でも予算が不足する可能性があります。

見積もり以外に必要な諸費用

リノベーションでは、工事費以外にも費用が発生します。

主な項目は次のとおりです。

• 設計費・建築確認申請などの費用
• 建物調査・耐震診断費用
• 仮住まいの家賃・初期費用
• 引っ越し・荷物保管費用
• ローンの事務手数料・利息
• 追加工事に備える予備費

例えば、仮住まいが4か月必要で家賃が月10万円なら、家賃だけで40万円かかります。

さらに引っ越し2回分の費用なども必要です。

資金計画では、工事見積額だけを予算上限にせず、諸費用と予備費を含めて検討することが重要です。

戸建てリノベーションの工期はどれくらいかかる？

戸建てリノベーションの工期は、部分リノベーションで数日〜1か月程度、フルリノベーションで3〜6か月程度が一つの目安です。

ただし、工事の規模によっては、それ以上かかる場合もあります。

また、打ち合わせ・設計・各種申請にかかる期間は、工事期間とは別に考える必要があります。

フルリノベーションの工期

フルリノベーションでは、解体から設備工事、内装仕上げまで複数の工程が必要です。

間取り変更や構造補強がある場合は、施工前の調査・設計にも時間がかかります。

工期が延びやすいケースには、構造上の問題の発見、資材調達の遅れ、工事中の仕様変更などがあります。

契約前に工事工程表を確認し、引き渡し予定日だけでなく、遅延時の対応も取り決めておきましょう。

部分リノベーションの工期

部分リノベーションは、工事範囲が限定されるため比較的短期間で完了します。

例えば、トイレ交換なら1〜3日程度、キッチン交換なら数日〜1週間程度が目安です。

ただし、間取り変更や給排水管の移設、下地の補修などが必要になると工期は長くなります。

住みながら工事を行う場合は、キッチン・浴室・トイレなどが使えなくなる日数も確認してください。

仮住まいが必要になるケース

フルリノベーションでは、建物全体に工事が及ぶため、仮住まいが必要になるケースが一般的です。

部分リノベーションでも、水回りをまとめて改修する場合や、騒音・粉じんが長期間発生する場合には仮住まいを検討した方がよいことがあります。

特に、小さな子どもや高齢者がいる家庭では、安全性と生活への影響を優先して判断しましょう。

戸建てリノベーションで後悔する5つの失敗例！

戸建てリノベーションで後悔しやすいのは、完成後の見た目だけを優先し、住宅性能や生活動線、追加費用を十分に確認しなかったケースです。

特に古い戸建てでは、工事を始めてから見つかる問題もあるため、事前調査と予算管理が重要になります。

予想以上の追加費用

壁や床を解体してから、柱の腐食・シロアリ被害・配管の老朽化などが発見されることがあります。

こうした補修が必要になると、当初の見積もりから費用が増える可能性があります。

対策として、契約前に建物調査を行い、追加工事が発生する条件と費用の決め方を確認しましょう。

予備費も確保し、追加工事は内容と金額に合意してから着手することが大切です。

間取り変更による生活動線の悪化

開放的なリビングを実現しても、収納不足や家事動線の悪化によって住みにくくなる場合があります。

例えば、キッチンと洗濯スペースが離れすぎていると、毎日の家事負担が増える可能性があります。

図面を見るときは、家具の配置だけでなく、洗濯・料理・掃除・帰宅後の動線を確認しましょう。

断熱・耐震性能の見落とし

内装をきれいにしても、断熱性能が低ければ冬の寒さや夏の暑さが改善されない場合があります。

また、築年数の古い住宅では、耐震性能の確認も重要です。

特に1981年5月以前に建築確認を受けた旧耐震基準の住宅は、耐震診断を優先して検討しましょう。

1981年以降の木造住宅でも、建築時期や構造によって確認が必要な場合があります。

デザイン優先による予算超過

設備や素材のグレードを上げすぎると、予算を超えてしまう可能性があります。

特に、キッチン・浴室・床材などは選択肢が多く、費用差も大きい部分です。

先に耐震・断熱・雨漏り対策などの必要工事を確保し、その後にデザインや設備のグレードを調整するとよいでしょう。

工事後の保証・アフターサービス不足

リノベーション後に雨漏りや設備の不具合が見つかっても、保証範囲が不明確だとトラブルにつながります。

契約前には、保証対象・保証期間・定期点検の有無・不具合発生時の連絡先を確認してください。

また、リフォーム瑕疵保険への加入可否も確認しておくと、施工後のリスク管理に役立ちます。

戸建てリノベーション業者はどう選ぶ？

戸建てリノベーションの成功を左右するのが、業者選びです。

費用の安さだけでなく、戸建て住宅の構造に関する知識、施工実績、見積もりの明確さ、保証内容などを比較しましょう。

リノベーション専門会社

リノベーション専門会社は、既存住宅の間取り変更やデザイン提案などに強みがあります。

特に、住宅全体のコンセプトを統一したい場合や、中古戸建ての購入と改修をまとめて進めたい場合に向いています。

ただし、会社によって構造補強や耐震改修への対応範囲が異なるため、木造戸建ての実績を確認しましょう。

地域密着型工務店

地域密着型の工務店は、建物の修繕や部分改修、地域の住宅事情に合わせた施工を相談しやすい点がメリットです。

特に、屋根・外壁・水回りなどの改修や、既存住宅の細かな補修に向いています。

一方、デザイン提案や大規模リノベーションの実績には会社ごとの差があります。

希望する工事に近い施工事例を見せてもらいましょう。

ハウスメーカー・大手リフォーム会社

ハウスメーカーや大手リフォーム会社は、組織的な施工管理や保証・アフターサポートを重視する人に向いています。

住宅全体の改修や耐震・断熱性能の改善などを相談できる会社もあります。

ただし、施工方法や既存住宅の構造によって対応範囲が異なります。

価格だけでなく、提案内容と工事範囲を確認することが重要です。

業者選びの比較ポイント

複数の会社を比較するときは、同じ項目で評価すると判断しやすくなります。

比較項目	確認する内容
施工実績	木造戸建て・同規模の改修事例
技術力	耐震・断熱・構造補強への対応
提案力	希望と予算に合う改善案
見積もり	工事項目・数量・仕様の明確さ
工程管理	工期・担当者・変更時の対応
保証	保証範囲・期間・アフター対応
補助金	対象制度・申請対応の可否

業者によって得意分野が異なるため、フルリノベーションを希望するなら全面改修の実績がある会社、部分リノベーションなら対象箇所の施工実績がある会社を優先しましょう。

見積もりで確認すべき項目

見積書では、総額だけでなく内訳を確認することが重要です。

特に「工事一式」とだけ記載されている項目が多い場合は、材料費・施工費・撤去処分費などの内容を確認しましょう。

また、比較する会社には同じ希望条件を伝え、次の項目を揃えてもらうと比較しやすくなります。

• 施工範囲と設備のグレード
• 断熱・耐震工事の有無
• 解体・撤去・廃材処分費
• 仮設工事・養生費
• 設計・申請費用
• 追加工事の取り扱い
• 工期・保証内容

2〜3社程度から見積もりを取り、工事内容と総額を比較するとよいでしょう。

戸建てリノベーションの見積もりを比較

リノベーション会社によって、提案できる間取りや工事範囲、費用は異なります。

複数社に同じ条件で相談し、フルリノベと部分リノベの見積もりを比較することで、自宅に合った方法を選びやすくなります。

断熱・耐震改修や補助金の利用も含めて相談してみましょう。

戸建てリノベーションで使える2026年の補助金・減税制度！

戸建てリノベーションでは、断熱改修や省エネ設備の導入などを対象とする補助金を利用できる場合があります。

2026年は住宅省エネ2026キャンペーンを中心に、複数の支援制度が設けられています。

ただし、すべてのリノベーションが補助対象になるわけではありません。工事内容・建物の築年・設備性能などの条件を確認する必要があります。

みらいエコ住宅2026事業

みらいエコ住宅2026事業は、既存住宅の省エネ性能を高めるリフォームなどを支援する制度です。

主な対象には、窓・躯体の断熱改修や一定の省エネ設備の設置などが含まれます。

リフォームの補助上限額は、住宅の新築時期と工事内容によって40万〜100万円です。

住宅の新築時期	補助上限額
1991年以前	50万〜100万円
1992〜2016年	40万〜80万円

実際の補助額は対象工事ごとの金額を積み上げて算定されるため、必ず上限額を受け取れるわけではありません。

また、補助対象となる工事の組み合わせなどにも条件があります。

先進的窓リノベ2026事業

先進的窓リノベ2026事業は、窓の断熱性能を高める改修などを支援する制度です。

対象には、一定の性能を満たす内窓設置や外窓交換、ガラス交換などがあります。

住宅の場合、補助上限額は1戸あたり100万円です。

冬の寒さや結露、夏の暑さに悩んでいる場合は、窓の改修を優先して検討するとよいでしょう。

ただし、製品の性能やサイズ、工事内容によって補助額は異なります。

給湯省エネ2026事業

給湯省エネ2026事業は、高効率給湯器の導入を支援する制度です。

対象となる設備には、一定の性能要件を満たすヒートポンプ給湯機やハイブリッド給湯機、家庭用燃料電池などがあります。

戸建てリノベーションで給湯器の交換を予定している場合は、対象設備や補助金額を確認しましょう。

自治体のリフォーム補助金・リフォーム減税

自治体によっては、耐震改修・バリアフリー改修・省エネ改修などを対象とする独自の補助金があります。

また、一定の要件を満たす改修工事では、所得税の控除や固定資産税の減額措置を受けられる可能性があります。

補助金・減税制度を利用する際は、以下を確認してください。

• 対象住宅・対象工事の要件
• 工事着手前に必要な手続き
• 登録事業者による施工の必要性
• 他制度との併用条件
• 申請期限・予算残額
• 補助金の還元方法

2026年10月11日時点では、住宅省エネ2026キャンペーンのリフォーム向け制度は申請受付が行われていますが、予算上限に達すると終了します。

工事契約前に、補助金の申請に対応できる事業者か確認しましょう。

戸建てリノベーションはどのように進める？

戸建てリノベーションは、建物調査からプラン作成、見積もり、契約、工事、引き渡しという順番で進めます。

フルリノベーションと部分リノベーションでは必要な期間が異なりますが、基本的な流れは共通しています。

①建物の状態と改修箇所を確認する

まずは、現在の住まいにどのような問題があるか整理します。

間取りや設備の不満だけでなく、雨漏り・断熱不足・耐震性能・配管の老朽化なども確認しましょう。

築年数の古い住宅では、必要に応じてホームインスペクション（住宅診断）や耐震診断を検討します。

②予算と工事の優先順位を決める

次に、工事に使える予算と改善したい箇所の優先順位を決めます。

例えば、次のように分類すると判断しやすくなります。

優先順位	工事内容
高	雨漏り・構造補強・危険箇所の修繕
中	断熱改修・水回り・配管更新
低	デザイン変更・設備のグレードアップ

安全性に関わる部分を優先し、残りの予算で使い勝手やデザインを改善することが基本です。

③複数の業者に見積もりを依頼する

希望するリノベーションの内容を整理したら、複数の会社に相談します。

この段階では、同じ条件で見積もりを依頼することが重要です。

フルリノベーションと部分リノベーションで迷っている場合は、両方のプランを提案してもらうと比較しやすくなります。

④プラン・見積もり・契約内容を確認する

業者から提案されたプランを比較し、施工範囲や費用を確認します。

契約前には、工期・支払条件・保証・追加工事の取り扱いを確認しましょう。

なお、2025年4月から、木造2階建て住宅などで主要構造部の過半を改修する大規模な修繕・模様替えは、建築確認手続きの対象となっています。

ただし、すべてのフルリノベーションで建築確認が必要になるわけではなく、建物規模や工事内容によって判断されます。

⑤工事・完了検査・引き渡しを行う

工事開始後は、工程表に沿って進捗を確認します。

工事中に仕様変更や追加工事が必要になった場合は、金額と工期への影響を確認してから進めましょう。

完成後は、図面や契約内容と実際の仕上がりを照合し、設備の動作や施工箇所を確認します。

不具合が見つかった場合は、引き渡し前に是正内容と対応予定を確認しておきましょう。

戸建てリノベーションで後悔しないための最終チェック！

リノベーションは工事内容によって数百万円から数千万円の費用がかかるため、契約前の確認が重要です。

特に、価格だけでなく建物の状態・工事範囲・将来の維持費まで比較することで、完成後の後悔を減らせます。

建物の状態と必要な改修工事

築年数だけで工事内容を判断せず、雨漏り・シロアリ被害・耐震性・断熱性などの状態を確認しましょう。

既存住宅の問題を把握せずに内装だけ改修すると、数年後に再工事が必要になる可能性があります。

工事費用と追加費用の条件

見積もり金額には、どこまでの工事が含まれているか確認します。

特に、解体後に発覚した不具合の補修費用や、仮住まい費用が含まれているか確認しましょう。

工期・保証・補助金の適用条件

工期の遅延や設備の不具合に備え、契約書の内容を確認します。

補助金を利用する場合は、対象工事・申請時期・必要書類を契約前に整理し、申請を担当する会社と役割分担を確認してください。

戸建てリノベーションに関するFAQ？

戸建てリノベーションは費用・性能・業者を比較して理想の住まいを実現！

戸建てリノベーションには、家全体を改修するフルリノベーションと、必要な箇所だけを改善する部分リノベーションがあります。

どちらが適しているかは、予算だけでなく、建物の状態や家族のライフスタイルによって異なります。

こんな人	おすすめ
家全体の間取りを変更したい	フルリノベーション
断熱・耐震性能をまとめて改善したい	フルリノベーション
費用を抑えて水回りを交換したい	部分リノベーション
住みながら改修したい	部分リノベーション
建物の劣化が著しい	建て替えとの比較
省エネ性能を高めたい	補助金を活用した改修

特に築年数の古い戸建てでは、内装や設備だけでなく、耐震性や断熱性、配管の状態を確認することが重要です。

また、リノベーション会社によって提案内容や工事費用、得意分野は異なります。

同じ条件で複数社から見積もりを取り、予算と希望する暮らしに合った会社を選びましょう。

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フルリノベーション・部分リノベーションのどちらを選ぶか迷っている方は、まず工事内容と費用を比較してみましょう。

複数のリノベーション会社へ相談することで、建物の状態に合った改修プランや予算の目安を把握できます。

補助金の活用、耐震・断熱改修、仮住まいの必要性なども含めて確認し、納得できるリノベーション計画を進めましょう。

《リフォーム補助金の流れ（簡易版）》

上記の通り、補助金の手続きは、
登録リフォーム事業者を介して行うことが多いため、

事前に、
登録事業者探し・話し合い・スケジュール管理が重要となります

自己判断はおすすめできない、かなり複雑な構造となっています。

そのため、自分で判断するよりも、
補助金・助成金申請に実績のある会社（事業者登録業者）に相談がポイントとなります。

 

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