『二世帯住宅はデメリットだらけって本当？』マイホーム建設・家を建てるポイント、トラブル回避・住まいのお役立ち情報をご紹介

昔は、親子二世帯、三世帯が1つの屋根の下に生活する大家族（拡大家族・多世代家族）が普通でした。

長男が実家を継ぎ、結婚後も両親と生活、一般的な流れでした。

高度成長期以降、

• 都市部への人の流出
• 未婚者の増加、単独世帯が増加
• 働き方・ライフスタイルの変化

等から、核家族化が進みました。

しかし、高齢化社会は避けることはできず、

• 親の近くに家を建てる・家を借りる
• 親と同居の二世帯住宅を建てる

など、何かあった時に即対応できる自然な選択肢として家の考え方が生まれています。

そこで目にした

という意見に対して、

本記事・ブログでは

• 二世帯住宅ならではのメリット・デメリット
• 二世帯住宅の体験談・良い口コミ・悪い口コミ
• 二世帯住宅の間取りの考え方
• 二世帯住宅の相場

住まいのお役立ち情報を徹底解説します。

二世帯住宅とは？

二世帯住宅は、明確な定義、法的な基準はありませんが、
一般的に、親世帯と子供世帯等、他世帯の家族がともに暮らす住宅のこととされています。

キッチンやトイレ、浴室、洗面所などが各々独立、１つ屋根の下に独立した間取りの家を持つ家を二世帯住宅のイメージとして持っている人も多いと思います。

厳密に言うと、
二世帯住宅間取りには3つのパターンがあります。

以前、賃貸併用住宅を提供しているはたらくおうちでも紹介しましたが、

• 完全同居型住宅・共有型住宅
• 一部分共有型住宅
• 完全分離型二世帯住宅

の3タイプがあります。
平屋・一階建て・二階建て・三階建て問いません

完全同居型住宅・共有型住宅

玄関は１つ。
キッチン・リビング・浴室・トイレなどの水回りもすべて、親世帯と子世帯がシェアする間取りです。
*寝室は別、子供部屋等

昔から当たり前のように設計された生活環境が共有型住宅・二世帯住宅ですが人数が増えれば、その分勝手が効かなくなります。

一部分共有型住宅（部分共用型型）

部分共有型の二世帯住宅は、
共用部分は玄関１つ。
ただ、キッチン・リビング・浴室などは、世帯ごとに分かれている設計の間取りです。

そのため、1階が親世帯、2階が子世帯などに分けられ、一定のプライバシーを確保する形の二世帯住宅です。

完全分離型二世帯住宅

完全分離型二世帯住宅は、
玄関から別々。
もちろん、キッチン・リビング・浴室など完全に親世帯と子世帯ごとに分かれている設計の間取りです。

1つの屋根の下で共同生活という括りは同じですが、
完全にプライバシーを確保でき、何かあれば協力・相談・対応も可能な住環境です。

二世帯住宅のメリット・二世帯住宅のデメリット

親の面倒を見る側面が前提にある二世帯住宅なので、

• 嫁姑問題
• プライバシー問題

など、さまざまな意見がうかがえます。

そこで、二世帯住宅のデメリット・懸念材料をピックアップしました。

二世帯住宅のデメリット：とにかく気を遣う

二世帯住宅の場合、自分の親に限らず、旦那さんの親、妻の親との共同生活になります。

完全同居型住宅であれば、1日何度も顔を合わせることになりますし、

完全分離型二世帯住宅であっても、それなりの交流があるため、気を遣いながら生活をせざるをえません。

二世帯住宅のデメリット：プライバシー問題 生活時間のズレ

プライバシー問題は、二世帯住宅の懸念材料の1つです。

1つ屋根の下に居住している以上、生活音を排除することはできません。

お互いの行動が気になったリ、完全分離型二世帯住宅であっても、プライバシーを排除することはできません。

実の親でなければ、よりストレスを感じます。

プライベート空間をどう確保するか？も大きなポイントです。

二世帯住宅のデメリット：生活リズムが違う 日常・休日の使い方

生活リズムのズレ・生活時間の違いは、世代差がある以上、避けることはできません。

親世帯は、朝型（朝が早い、寝るのが早い）
子世帯は、夜型（夜が遅い・仕事から夜遅くの帰宅等）
夜型と朝型、時間帯、生活スタイルの違いがあれば、生活音で睡眠・安眠等が阻害され、お互いがストレスを感じます。

休日や休みの日の使い方にも相違がありますし、
毎日続くものですから、お互いの妥協点を見出したいところですが、
親子間でも少なからずギクシャクする中、嫁姑問題にも関係する二世帯ですから、容易に解決できない側面もあります。

二世帯住宅のデメリット：共有物・共用スペースのルールを解説 トラブル回避：光熱費・キッチン・共用部

生活習慣もマイルールも違う人たちが共同生活を送るようなものですから、

完全同居型住宅・共有型住宅、一部分共有型住宅の時は、共用スペースのルールにも気を遣います。
*場合によっては、イライラしてしまう・・。

・洗濯機・お風呂・入浴の順番や時間
・トイレの便座は戻す・戻さない
・使いたいタイミングで使えない

もっと踏み込むと食事は一緒に食べるか？別々でもいいのか？
細かいところにも配慮・気を遣わなくてはなりません。

二世帯住宅のデメリット：光熱費の負担割合

トラブルは、お金の問題でも発生します。

• 電気料金
• 水道料金
• ガス料金
• 電話料金

をはじめとした光熱費などの支払いを

• 誰がが払うのか？
• どんな割合で払うのか？
• 割り勘が妥当なのか？

不公平感なくお互い納得、負担割合・支払い方法の決定は必要です。

完全分離型二世帯住宅であれば、各メーターを別々にし契約することが可能ですが、それはそれで基本料金を2重払いするデメリットでしかありません。

二世帯住宅のデメリット：その他お金・トラブル時の支払い問題

• 食費
• 定期メンテナンス（外壁塗装・屋根塗装）
• 機器・設備トラブル（エアコン・ガス給湯器等）
• 固定資産税

など光熱費以外にもお金の問題は無視できません。

完全同居型住の場合、一緒に食事をするファミリーが多く、
その場合、

• 掃除は誰がする？どこまでする？
• 誰が料理を作るのか？
• 食費は誰が・どちらが出すのか？

などトラブル回避のためには、少なからず雰囲気任せではすみません。

また、台風や嵐が来れば屋根が壊れたり、ガラスが割れたり、経年劣化を含めて機器トラブルも起こるものです。
あわせて、家の維持・健全化に寄与する定期メンテナンス（外壁塗装や屋根塗装）は、戸建てを持てば当たり前のように必要な経費となります。

どのような形で、予算計上するのか？
マンションであれば、管理費や修繕積立金の徴収がありますが、一戸建ての場合、これらの負担も検討する必要があります。

参考ページ：千葉県でガス給湯器の交換・修理ならソフトユー

二世帯住宅のデメリット：相続問題

二世帯住宅トラブルには相続問題もあります。

その根底にあるのが、登記の判断になります。

• 単独登記：1人名義
• 共有登記：1つの家を共有名義（親と子）で登記
• 区分登記：2つの家として親と子、各々が登記

二世帯住宅の場合：区分登記・種類

【単独登記】
銀行から融資を受けた息子が、二世帯住宅を建て、親世帯と同居というイメージです。

ちなみに、固定資産税は、土地や建物によって評価額が決まり固定資産（土地・家屋・償却資産）を所有している人に納税の義務が発生しますが、
厳密言うと分担するか問題が存在します。

【共有登記】
親と子が、各々銀行から融資を受け、その所得区分（出資率）に合わせて登記します。
親が一部を肩代わりなど、折半（50%・50%）である必要はあります。

【区分登記】
完全分離型二世帯住宅（玄関が別）の場合、2戸の住宅とみなし、親と子、それぞれで登記をおこなうことが可能です。

共有登記に似ていますが、
区分登記の時は、親と子でそれぞれ住宅ローン控除や減税措置などを受けることが可能です。

《相続問題》
時間が経てば、二世帯住宅の形が変わります。

親世代が、亡くなれば一世帯になります。

単独登記で息子が登記している時は、相続はシンプルですが、
共有登記・共有登記で親が登記している場合、相続手続きが必要となります。

そこで起こるのが、息子に兄弟姉妹がいる場合です。
二世帯住宅であっても、遺産の分割が発生します。

兄弟の仲が良ければ、今まで親の面倒を見てもらったこともあるし
「家は、お兄ちゃんにあげるよ」
ということもありますが、
権利を主張されれば、拒否できません。

二世帯住宅の場合、事前に遺産分割や家の所在を決定しておくことをおすすめします。

《住宅ローンの問題》
二世帯住宅の住宅ローンを組む際、家族が連帯保証人となるケースが多いです。
しかし、相続時に連帯保証人が亡くなった場合、残された家族が全額の返済責任を負うこととなります。

二世帯住宅を複数の家族で共有名義とする場合、相続時にどのように所有権を分割するかが問題となります。
特に、共有持分の割合や家族間の取り決めが不明確な場合、トラブルの原因となる可能性があります。

二世帯住宅のデメリット：売却が難しい

相続時の話も関わりますが、
一般的に不動産における相続は、不動産を売却し売却益を相続人が等分する形で分与します。

完全同居型住・共有型住宅は、通常の戸建てと同じなので、問題ありませんが、

• 一部分共有型住宅
• 完全分離型二世帯住宅

の時は、特殊な不動産であるため、売却に苦労します。

二世帯住宅購入を検討している人は一部の人です。
キッチン・浴室が2か所ある不動産を欲している人はほぼいません。

完全分離型二世帯住宅であれば、
アパートと同じ括りで考えられるため不動産投資物件として、投資家をターゲットにすることが可能です。

とはいえ、一部分共有型住宅では、部分的な売却は困難・買い手がつきにくいというデメリットは否定できません。

二世帯住宅のメリット：費用を抑えることはできる

二世帯住宅は、オーダーメイド住宅・自由設計が基本なので建築費用自体は高くつきます。

ただ、親世帯と子世帯で分担して費用負担（返済負担が少なく）したり、お互いローンを組んで購入するため、購入方法によって建築コストを抑えることが可能、金銭面でのメリットは大きいと言えるでしょう。

父・子各々でローンを組んで建てたケースで、仮に父が亡くなったとしても団体信用生命保険（団信）で保険金から住宅ローン残債を完済されるため、金銭的負担を負うこともありません。

親の家の近所に家を建てる・賃貸を借りるよりも、費用負担を抑えられますし、
そもそも父所有の実家の建て替え時等に二世帯住宅構想が持ち上がるため、親の援助、土地の取得費用（土地代）自体を抑えることも可能です。

参考ページ；住宅ローン時の団信とは？

二世帯住宅のメリット：分担ができる

二世帯住宅であれば、
子育てのサポート、家事の分担によって、手間が省けます。

子供が赤ちゃんのうちは育児の手伝いもお願いできます。
保育園の子どもの送り迎えもお願いできるため、共働き世帯には大きなメリットとなります。

また親の介護が必要な時は、介護される親も介護する子も何かあった時に即対応できるためお互い安心感をもって生活できます。

二世帯住宅のメリット：光熱費の削減

2世帯が1つの屋根の下で居住することで光熱費を削減できるメリットがあります。

電気料金・ガス料金・水道料金の使用量等の基本料金、NHKの受信料も各世帯分を1契約にまとめることができます。

関連記事：NHKの受信料の規定は以下に

2世帯住宅の時は、家族同士が生計をともにしているかどうかによります。
ふたつの家族がお互いに独立した生活を営んでいる場合、すなわち日常生活が別々で、生活費も分けているような時は、それぞれが「住居および生活をともにする者の集まり」に該当しますので、ふたつの受信契約が必要です。玄関が2つあるような住宅の時は、こちらに当てはまることが多いと思われます。
一方、ふたつの家族が生活費をともにしている場合などは、生計をともにしていると考えられますので、必要な受信契約はひとつとなります。

二世帯住宅のメリット：相続税 実家の処分は難しいと言われる理由

2015年1月に税制が改正されたことで、今まで対象ではなかった人も相続税を支払わなければならない可能性がでてきました。

以前、実家を売却するなら：実家の処分は難しいと言われる理由を紹介し、その中で相続税の関連も紹介しました。

二世帯住宅の場合、小規模宅地等の特例を活用し相続税を抑えることが可能です。
簡単に説明すれば、父親が亡くなり同居していた息子が相続する場合、相続税を最大80％OFF減額が可能というものです。
1億円の土地を2000万円の評価で計算が可能となります。

二世帯住宅のメリット：親孝行

おじいちゃん・おばあちゃんからすれば、孫は可愛いものです。
たまに会う孫の方がより可愛いかもしれませんが、身近に孫がいてその成長を見守る祖父・祖母からすればうれしいものです。

親孝行と言えるかもしれません。
防犯面でも安心して暮らせます。

二世帯住宅：補助金制度・自治体の助成金の利用方法

二世帯住宅に限らず、家を建てる時には、数々の助成金が活用できます。

国によるもの、自治体によるものさまざまあり、

• 子育て
• 環境・エコ（グリーン化）
• 雇用創出

など、さまざまな観点から受けられる助成金があります。

こどもエコすまい支援事業：国土交通省

こどもエコすまい支援事業は、エネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能（ZEHレベル）を有する新築住宅の取得や住宅の省エネ改修等に対して支援することにより、子育て世帯・若者夫婦世帯等による省エネ投資の下支えを行い、2050年のカーボンニュートラルの実現を図る事業です。

予算：1,500億円が計上され、

• 注文住宅の新築
• 新築分譲住宅の購入

1住戸につき100万円補助されます。
詳細はコチラ

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）支援事業は、エネルギー消費量を大幅に削減し、自宅で生成した再生可能エネルギーによってその消費量を補う住宅を普及させるための補助金制度です。

• ZEH支援事業（ZEH）
  申請対象者：新築住宅をを購入・建築する個人
  対象となる住宅：ZEH、ZEH+
  補助額：ZEH（55万円/戸＋α）、ZEH+（100万円/戸＋α）
• ZEH支援事業（ZEH+）
  申請対象者：新築住宅を建築・購入する個人
  対象となる住宅：次世代ZEH+
  補助額：100万円/戸＋α
• 次世代HEMS実証事業
  申請対象者：新築住宅を建築する個人
  対象となる住宅：次世代ZEH+
  補助額：112万円/戸＋α

詳細はコチラ

地域型住宅グリーン化事業：国土交通省 省エネルギー性能や耐久性

地域型住宅グリーン化事業とは、地域における木造住宅の関連事業者が「グループ」をつくり、省エネルギー性能や耐久性等に優れた木造住宅の整備および、これとあわせておこなう三世代同居への対応等に対して支援する事業です。
国土交通省の採択を受けたグループに所属する施工事業者が建てる省エネルギー性能や耐久性能等に優れた木造住宅を対象に予算の範囲内で補助金が交付されます。

地域型住宅グリーン化事業において補助の対象となる木造住宅は

1. 長寿命型（認定長期優良住宅）
2. ゼロ・エネルギー住宅型（ゼロ・エネルギー住宅（ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented）
3. ゼロ・エネルギー住宅型（認定低炭素住宅）

補助額：上限140万円/戸かつ掛かり増し費用1/2以内
詳細はコチラ

LCCM住宅整備推進事業

LCCM住宅整備推進事業は2050年カーボンニュートラルの実現に向け、住宅の脱炭素化を推進するため、先導的な脱炭素化住宅であるLCCM住宅の整備に対して補助をおこなう事業です。

【補助対象費用・補助率】

• 設計費
• 建設工事等における補助対象工事の掛かり増し費用

費用の合計額の１／２
詳細はコチラ

《長期優良住宅化リフォーム推進事業》
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の性能向上や子育てしやすい環境等の整備に資する優良なリフォーム（戸建住宅又は共同住宅のリフォーム工事）を支援する制度です。

• 性能向上リフォーム工事に要する費用
• 子育て世帯向け改修工事に要する費用
• インスペクション、維持保全計画・履歴作成に要する費用

補助限度額：原則 １００万円／戸

その他にも多数あり、
地域の住宅補助、すまい給付金、解体費用助成・・・
自治体によって、耐震診断・耐震改修、太陽光パネルの設置などさまざまです。

*助成金・補助金は、予算によって終了しますし条件が変わりまですの制度が適用できるか、設計時に専門の業者（建築会社・工務店）に確認したいですね。

参考ページ：家を建てる時の補助金

『二世帯住宅はデメリットだらけって本当？』 二世帯住宅の購入・建築時の考え方・選び方

二世帯住宅は、近年の高齢化社会や核家族化の進行にともない、多くの家族が選択する住まいのスタイルとなっています。

しかし、一口に「二世帯住宅」と言っても、その形態や特徴はさまざまです。

• 完全同居型住宅・共有型住宅
  2つの住居が廊下や階段などで繋がっている形態。
• セミ独立型：一部分共有型住宅
  一部の空間、例えばリビングやダイニングを共有しつつ、それ以外の部屋は独立しているタイプ。
• 独立型：完全分離型二世帯住宅
  2つの住居が完全に独立している形態

自分たちのライフスタイルや家族構成に合った住宅を選ぶ必要があります。

二世帯住宅を選ぶ際は、家族全員の意見やニーズをしっかりと確認し、最適な住まいを選ぶことが大切です。
調整が難しい時は、専門家やハウスメーカーとの相談も活用し、予算面のプランニング（家計の負担）、理想の住まいを実現するのもいいでしょう。

≪二世帯住宅の建築コストと運営コスト≫
二世帯住宅を建築する際、最も気になるのが「コスト」です。
しかし、コストとは単に建築費だけを指すものではありません。
長期的な運営コストやメンテナンス費用も考慮する必要があります。

建築コスト
★基礎工事費:地盤調査から基礎打設までの費用。地盤が弱い場合や、地震対策としての免震構造や制震構造を取り入れる時は、このコストが上昇する可能性があります。
★構造費:木造、鉄骨造、RC（鉄筋コンクリート）造など、選択する構造によって費用が変動します。
★設備費:キッチン、バスルーム、トイレなどの設備関連の費用。高機能なシステムキッチンやユニットバスを選ぶと、この部分のコストが増加します。

運用コスト
★固定資産税:土地や建物の価値に応じてかかる税金。新築時やリフォーム後は、評価額が上がることが一般的です。
★住宅ローン:利息や元金の返済額。金利やローンの期間、借入額によって月々の返済額が変わります。
★火災保険:住宅を火災などのリスクから守るための保険。保険料は、建物の構造や保険の内容によって変動します。

管理・メンテナンス費用
★定期的な点検・修繕:外壁の塗り替えや屋根の修理など、一定の期間ごとに必要となるメンテナンス。特に木造住宅は、定期的な点検や防腐処理が必要です。
★設備の交換:給湯器やエアコンなどの寿命に応じた交換費用。10年〜15年ごとの交換が一般的です。

メンテナンスとリノベーションの注意点・専門家への相談

二世帯住宅は、一般的な住宅とは異なる特有のメンテナンスのポイントやリノベーション時の注意点が存在します。

メンテナンスのポイント
二世帯住宅では、共有の廊下や階段、リビングなどが存在します。
これらの部分は、使用頻度が高いため、定期的な点検や清掃が必要です。

また、キッチンやバスルームなどの設備が複数存在することが多く、それぞれの設備の耐用年数や状態を確認し、必要に応じて交換や修理をおこなうことが大切です。

二世帯住宅は、建物の規模が大きいため、外壁や屋根の劣化が進行しやすいです。
特に、防水層の点検や塗り替えは定期的におこなうことが推奨されます。

最後に、二世帯住宅のメンテナンスやリノベーションをおこなう際は、家族全員の意見やニーズをしっかりと確認することが大切です。
また、専門家やリノベーション会社との相談を通じて、理想の住まいを実現しましょう。

二世帯住宅の体験談・口コミをご紹介

二世帯住宅に関しては、Yahoo!知恵袋（みんなの知恵共有サービス）やSNS（ツィッターやインスタグラム）でも体験談・口コミを見つけることが可能です。

良く体験談・失敗談など
実際に二世帯住宅を建設をされた方の事例、二世帯の経験者・利用者を
e戸建てよりから二世帯住宅の悩み・不満等を抜粋してみました。

「田舎に二世帯住宅を建てよう」と夫が言い出して早20年

舅姑、大姑、小姑2人に、夫私に子供3人、総勢10人の大家族生活が始まった

最初はアウエイなのは私1人じゃん！と嫌だったけれど

夫が亡くなった今思うことは

私が寂しくならないように、夫はこの家を建てたんだなと

ここは私のmy sweet home

— なつこ (@queseraserapan) March 19, 2023

二世帯住宅建てたい！でもやめた方がいい？よくある質問・Q&A

二世帯住宅について疑問・悩み・不安においてよくある質問・Q&Aを紹介します。

よくある質問詳細はコチラ  

二世帯住宅の間取りの考え方

二世帯住宅の設計で考えることは

• 理想の暮らし方の共有
• 最適な間取りプラン
• あなたに合った資金計画
• 土地探し

など、さまざまです。

その中でも間取りは、快適な生活を送るためにも大切な要素です。

とはいえ、生活動線・家事動線・配置を考えた間取りとは？

安心・トラブル回避などの対策も含め、考えることがたくさんあります。
完全分離の場合、水回り（キッチン・お風呂・トイレ等）が1階にも2階にも配しますので排水管等にも注意が必要です。

また、忙しい中、理想の間取りを見つけるのは難しいという障壁にもぶつかります。

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タウンライフ家づくりの口コミ・評判を紹介 家を建てる時のお役立ちサイト

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土地を持っていない私達でも、家を建てることができました。
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：記事まとめ

戸建て建築・二世帯住宅・家のリフォームなど、
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今回の記事は、二世帯住宅について、あらかじめ知っておいた方がいいメリット・デメリット設計の考え方を具体的に紹介しました。

ジェネレーションギャップが存在しても、協力関係・・情報共有・信頼関係作りをどこに置くか？

住宅事情は、時代時代で考え方・人の動きは大きく変わります。

お金の面、手間の面ではメリットが多い以上、将来的・未来まで見据えて上手に活用したいですね。

参考ページ：掲載情報