賃貸暮らしで老後は大丈夫？老後に必要な生活費・持ち家と賃貸どっちがいいの？老後、賃貸は借りられない？

老後　賃貸暮らし

老後の住まいを考える際、

• 持ち家
• 賃貸

どちらが良いのか迷う方は多いと思います。

人生100年時代と言われる今、老後の住まい選びは非常に重要な問題となっています。

年金収入や老後資金、ライフスタイルの変化など、多くの要因を考慮しながら最適な選択をする必要があります。

《老後の家の在り方：持ち家？vs賃貸？》
ひと昔前までは、

• 定年が60歳・退職金も計算できる
• 年金支給は60歳から
• 平均寿命80歳

などから、老後の人生設計の計算が立てやすいものでした。

しかし 、現状・今後は、

• 定年は60歳も退職金をもらえない人の割合も増加？
• 年金支給が65歳でとどまるか？それ以上になる可能性も。
• 平均寿命、90歳は通過点か？

など、医療費に関しては今後も手厚いかもしれませんが、老後の設計において不透明な部分が多いのは想像がつくと思います。

今の年金制度になったのは1959年。

• 1959年の平均寿命は65歳で、11.2人に1人で老人を支える計算でした。
• 2015年の平均寿命は80歳で、2.2人に１で老人を支える計算です。

当初の年金の意味合いは、60歳から5年からの保障的な存在だったとも言えます。

これが意味するものは？

この記事では、

• 老後の賃貸と持ち家
• 老後の賃貸暮らしのメリット・デメリット

を詳しく解説し、実際の体験談をもとに、読者が明確な判断を下せるようサポートします。

老後の住まいは賃貸？持ち家？

日本の生活習慣を考えると
昔は、長男が家を継ぎ、他の兄弟は実家の近くに家を持ち、家族の絆の強さ保ちながら時代を乗り切ってきました。

しかし、核家族化が進み実家すら誰も継がない事態、空き家問題にも発展しています。

とはいえ、高齢社会・平均寿命は80歳を超え、人生100年時代とも言われるようになってきました。

となると、家の考え方も必然的に問題となってきます。

まずは、
老後の住まいは賃貸がいいのか？持ち家がいいのか？

メリット・デメリットを確認してみました。

【持ち家のメリット・デメリット】
持ち家は資産としての価値があり、ローン完済後の住居費が軽減されます。

メリット

• 資産形成: 持ち家は資産としての価値があり、将来的に売却や相続の選択が可能。
• 住居費の安定: ローン完済後は、家賃のような月々の支払いがなくなる。
• リフォームの自由度: 自分の好みやニーズに合わせて、自由にリフォームや改築ができる。

デメリット

• 維持費: 修繕費や固定資産税、管理費などの維持費が継続的に発生。
• ローン返済の負担: 住宅ローンの返済がある場合、一定期間の金銭的な負担が続く。
• 災害のリスク: 災害によって、住宅ローンが残ったまま、その場所に住めなくなった場合、出費が倍増します。
• 流動性の低さ: 急な移動や生活の変化に対応するのが難しい。

【賃貸のメリット・デメリット】

メリット

• 初期費用の軽減: 持ち家のような大きな頭金やローンの必要がない。
• 住み替えの自由度: 生活の変化や好みに合わせて、容易に住み替えが可能。
• 物件のメンテナンス: 大家さんや管理会社が物件のメンテナンスを行ってくれる。

デメリット

• 家賃の継続的な支払い: 毎月の家賃支払いが継続的に発生。
• 資産形成の難しさ: 家賃は経費となり、資産としての価値が形成されにくい。
• リフォームの制約: 物件の大幅な改築やリフォームが難しい場合がある。

住宅すごろく（双六）

住宅すごろくは死語という人もいるかもしれません。

住宅すごろくを簡単に説明すると
昔は夢のマイホームとして、”庭付き一戸建て”を持つことが一家の主としての目標でもありました。

ちなみに、私（両親）の場合は田舎だったのでマンションなどはなく、

• 借家から始まり
• 中古の一軒屋を購入
• 10年後に建替え

という形で、小さな庭のある一軒屋に変わっていきました。

バブル崩壊前は、日本の不動産価格が右肩上がりだったため、住み替えによって資産価値高めることが出来たことが要因です。

40年間の歴史を見れば

• 不動産バブル
• バブル崩壊
• リーマンショック
• アベノミクス相場
• 東日本大震災
• 新型コロナウイルス

など、不動産価格は大きく下がる局面が増え、
持ち家として持ち続けることが出来ない人も少なからずおり、資産形成の形も多様化・難易度も上がっています。

老後の生活費と住まい

老後の生活において、年金だけでは賃貸の家賃を払い続けるのは厳しい現実があります。

年金は、多くの高齢者にとって主要な収入源です。

しかし、近年の公的年金の受給額の減少や、受給開始年齢の引き上げなど、老後の収入が不安定になる要因が増えています。

このような背景の中で住居費は老後の生活費の中で大きな割合を占めています。

持ち家の場合、ローンが完済していれば住居費は大幅に削減できます。
賃貸の場合、家賃の支払いが継続的に発生するため、年金収入だけでは賄いきれない可能性があります。
参考ページ：老後破産とは

人生100年時代、60歳定年を考えた場合、残りの人生40年分の資金が必要です。

当たり前ですが、現役時（正社員・サラリーマン時）のような給料は期待できません。

そのため、現役の段階で老後に向けた資産運用は重要で、その1つとして不動産投資が注目されています。

本来、不動産投資は、家賃を生活費の一部として期待・計算するものです。

しかし、利回りやローン返済を考えた場合、特に老後の資金作りとしての不動産投資は、家賃収入を期待するものではありません。

• サラリーマンという肩書で金融機関から融資を受ける
• 家賃収入は、ローン返済に充てる
• 定年時にはローン完済を目指す

現役中は、何のメリットも感じない投資ですが、
ローン返済が終われば、月10万円程度の家賃収入は、生活費の補填になります。

家賃収入としてのインカムゲインだけでなく

不動産売却益を期待するキャピタルゲイン

また、自分自身が居住するという選択も可能です。

参考ページ
Amazonギフト券（アマギフ）が貰える不動産投資キャンペーン
おすすめの不動産投資会社

少し古いですが、国土交通省の調査結果として
朝日新聞デジタルで以下を見ました。

今、マンションを持っている人が、マンションに「永住する」と答えた割合は６３％。

時代時代でその考え方は変わります。

2018年となると超低金利時代、住宅ローンに一切不安のなかった時代です。

変動金利上昇の局面となると、売却を進める人も多くなるため、アンケート結果は変わるかもしれません。

とはいえ、老後の生活への不安は、資金管理は難しい時代になっています。
*年功序列・終身雇用のシステムは薄くなり、計画も難しくなっています。

生活破綻を防ぐためのポイント

老後の生活費の計算方法や資産運用には注意点が必要です。

老後の生活破綻を防ぐためには、以下のポイントが重要となります。

• 収支のバランス
  収入と支出のバランスを常に把握し、生活費の計算を定期的に行う必要があります。
• 資産の適切な運用
  資産を適切に運用し、収入を増やす努力をする必要があります。
• 無駄な支出の削減
  不要な支出を見直し、節約意識を持つことが重要です。
• 健康管理
  高齢になると医療費が増加するため、日常の健康管理もポイントです。

老後の賃貸住まい・契約と手続き

残念ながら、一部の大家や不動産業者は高齢者をリスクと見なし、契約を避ける傾向があります。

年齢による収入の減少や健康問題を理由に、契約を断られることも多々あります。

また、多くの賃貸物件では、契約時に保証人が必要となります。

高齢者の場合、同世代の友人や親族が保証人として適切でなく、または保証人を立てることが難しい場合があります。

このため、保証会社を利用する必要がありますが、それに伴う追加の費用が発生します。

ちなみに、賃貸契約を結ぶ際の基本的な注意事項は以下になります

• 契約内容の確認
  契約書の内容をしっかりと読み、理解すること。
  特に、家賃の支払い方法や契約期間、更新料についての記載を確認します。
• 敷金・礼金
  敷金や礼金の金額、返却条件を確認します。
• ペットの飼育
  ペットを飼っている場合、ペット可の物件を選ぶか、大家さんとの相談が必要です。
• 契約解除時の条件
  契約を途中で解除する場合のペナルティや条件の確認も必要です。

地域や立地の選び方

老後の住まい選びにおいて、地域や立地は非常に重要な要素となります。

一人暮らしの高齢者は、日本の高齢化社会の中で増加しています。

このライフスタイルのメリット・デメリットは、

• 自分のペースで生活できるため、ストレスが少ない。
• 一人暮らしのため、孤独感を感じることがある。
• コミュニティの形成や趣味の活動が重要になる。
• 万が一の事態に備えて、緊急連絡先の整備や安全対策が必要。

などになります。

《子どもとの同居や近居》

老後に子どもと同居する、または近くに住むことは、多くの高齢者にとって安心感をもたらす選択となります。

• 生活費の共有や、物件の維持費の負担軽減など、経済的なメリットがあります。
• 日常の家事や健康管理など、生活のサポートが受けられます。
• 家族とのコミュニケーションが増え、孤独感を軽減できます。

老後の高齢者向けの賃貸物件

高齢者に特化した賃貸物件は、近年増加傾向にあります。

これらの物件は、以下のような特徴を持ちます。

• バリアフリー: 段差のない設計や手すりの設置など、高齢者の生活をサポートする設備が整っています。
• 安全対策: 防犯カメラの設置やオートロックなど、安全面に配慮された設計となっています。
• コミュニティ形成: 共有スペースの提供や、住民同士の交流を促進するイベントが開催されることも。

住み替えや引越しのタイミング

老後の生活変化に合わせた住み替えや引越しのタイミングの考え方も事前に意識しておく必要があります。

• 健康状態
  高齢になると、健康状態の変化が引越しの大きな要因となります。
  早めの移住を検討することで、引越しの負担を軽減できます。
• 生活環境の変化
  子どもの独立や配偶者の死など、生活環境の大きな変化があった場合、新しい生活環境を求めての引越しを考えることがあります。

老後　賃貸暮らしの口コミ・体験談

老後　賃貸暮らしについて、一番気になるのは、口コミや評判だと思います。

クチコミサイト、SNS：X（旧Twitter）やInstagram、Facebook（ツィッターやインスタグラム、フェイスブック）などの内容を確認し、良い口コミ・悪い口コミ・体験談などを探しました。

関連公式サイト
ゆとりある老後生活費 ：厚生労働省
高齢者の家計：総務省統計局

よくある質問・Q&A

これは個人の経済状況やライフスタイル、将来の計画によります。
持ち家の場合、固定資産税や維持費がかかりますが、家賃の心配はありません。
賃貸の場合、家賃や更新料が発生しますが、物件の維持やリフォームの負担は少ないです。

売却による資金を老後の生活費や趣味に使いたい、または家の維持が大変である場合、賃貸に移ることを検討する価値があります。
参考ページ：家の査定はコチラ

一般的には、家賃の支払いが遅れない限り、更新に問題は生じません。
しかし、物件や大家さんによっては高齢を理由に、入居時の審査が厳しくなる場合があります。

ローンの返済と、老後の生活費を考慮して判断する必要があります。
賃貸に移ることで生活費が軽減される場合、移住を検討する価値があります。

バリアフリー設計、医療施設へのアクセス、公共交通の利便性、周辺の生活施設の充実度などが考慮されるべきポイントです。

これは物件の大きさや立地、築年数などによります。
一般的に、持ち家のメンテナンス費用は長期的に見ると高くなることが多いです。

高齢者専用の物件は、高齢者の生活をサポートする設備やサービスが提供されていることが多いので、安心して生活できます。

健康状態やライフスタイル、経済状況など、個人の状況に合わせて最も重要な要因を選ぶ必要があります。

回答: 老後の賃貸生活の経済的な負担は、年金収入や貯蓄、その他の収入源によって異なります。家賃や生活費を考慮した上で、収支のバランスをしっかりと計算することが重要です。

回答: 高齢者向けの賃貸物件は、バリアフリー設計や安全対策が施されており、高齢者の生活をサポートする設備やサービスが提供されています。

回答: 保証人がいない場合、保証会社を利用することで賃貸契約が可能となることが多いです。保証会社は、一定の保証料を支払うことで、保証人の代わりとなるサービスを提供しています。

回答: 高齢になると、物理的な負担や新しい環境への適応が課題となることがあります。しかし、適切な引越し業者を選ぶことや、新しい住環境を事前に確認することで、スムーズな移行が可能です。

老後　賃貸暮らし：まとめ

老後の住まい選びは、将来の生活設計や資金計画を考慮して慎重に選ぶ必要があります。

賃貸と持ち家、それぞれのメリット・デメリットを理解し、自分のライフスタイルや家族構成、経済状況に合わせて最適な選択をしましょう。

また、実際の体験談を参考にして、自分の状況に近いケースを見つけ、より具体的なイメージを持つことができたと思います。