日本財託の評判・口コミ・やばいを徹底調査｜マンション投資セミナーのメリット・デメリット、賃貸管理なら日本財託管理サービス

日本財託

中古ワンルームマンション投資セミナーはどこも一緒だと思っていませんか？

マンション投資に興味があり、

物件購入（売買）から賃貸管理業務までの充実のサポート体制も手厚いサービスを受けたいという人に

【日本財託】マンション投資セミナーをオススメします。

30年以上の賃貸管理業務実績は他の追随を許さない日本財託。
下記のような、

• 初期費用は？
• 投資するなら新築？中古？
• どんなリスクがある？
• 失敗しないための方法は？
• 初めての投資でマンション？
• 今の年収でも投資はできる？

不動産投資を成功させるために、日本財託にトコトン疑問を解決！

本記事では、日本財託の不動産投資を分析、メリット・デメリット、利用者の口コミ・感想、よくある質問、また日本財託がやばいの真相まで徹底解説します。

おすすめ！日本財託で不動産投資 こんな人におすすめ

マンション購入・不動産投資に際して格言的なことがいくつかあります。

• 売却を意識して購入せよ
• 自分が住みたいと思う物件で不動産投資せよ
• 身の丈に合った、人生のピークで家を買うのはやめよ

など。

その中の１つに
マンションは管理で購入せよ
というフレーズがあります。

日本財託の特徴は、
不動産管理戸数21,000戸、オーナー様数7700名以上、管理業務に強みを持っています。

マンションはどんなに良いマンションを建設しても、
管理が行き届かないとその劣化のスピードは速くなります。

日本財託のマンション投資の強み サービス利用のメリット・デメリット

不動産投資を行うに当たって、急な出費は命取りになります。

利回りにも影響が出ますし、場合によっては持ち出しが発生する場合も。

もちろん、
何ヶ月も空室の状態だったり、事故物件になったり・・・。

そのリスク軽減の１つが、管理がしっかりされている物件を選ぶことです。

そこで、注目されているのが、日本財託のマンション投資です。

〈入居者募集〉
不動産投資で大きく利回りを下げるのが、空室が長引くことです。
居住者から退去の連絡が届くのが契約にもよりますが、１ヶ月・２ヶ月前。
迅速な対応（広告・募集・内見・契約）と日本財託独自のノウハウで1日でも早く空室を埋めてくれます。
*家賃は日割りで取れるのでメリットは大きいと思います。

〈室内・借り主対応〉
設備の故障、入居者からの連絡は、度々あるものではありませんが、その対応は実績のある日本財託独だからこそスムーズに対処が可能です。
日本財託は、現場での経験が多いからこそ、問題を未然に防ぐ取り組みまで期待できます。

〈建物管理〉
家を持つ・マンションを持つということは、資産を持つことであり、価値を維持・向上を考える必要があります。
資産価値を把握し、ドンピシャの環境・タイミングで売却（キャピタルゲイン）という選択肢もマンション投資の醍醐味です。

〈リフォーム〉
入居率・契約率アップは、単純にその物件への魅力です。
内装から設備まで、耐用年数や流行りに合わせてリフォーム・リノベーションも選択肢の１つです。
日本財託は、年代・性別に関わらず、入居者が住みたくなる工夫・デザインスタイルを定額プランで提案も可能です。

〈オーナーサポート〉
確定申告や資産管理法人の設立、相続相談（相続対策・資産継承）など、賃貸経営サポートにも強みがあります。

〈保険の提案・活用〉
不動産投資は団体信用保険や火災保険・損害保険等の活用次第でオーナーのメリットが大きく変わってきます。
団体信用保険：住宅ローンの返済中に万が一のこと（死亡等）があった場合、保険金により残りの住宅ローンが弁済される保障制度
火災保険・損害保険：事故や災害において被害を補償してくれる保険です。
火災保険は契約プランによって火災以外に落雷・爆発・風災・雪災・盗難などと共に給排水設備に生じた事故・水漏れという補償もついています。

マンション管理・不動産管理事業に強い日本財託だからこそ、不動産投資・マンション投資セミナーの人気も納得と言えるでしょう。

日本財託：不動産投資の特徴

日本財託の投資スタイルは、
以前紹介した、リノシーやJPリターンズ同様に、都心のマンルームマンション投資です。

《都心のマンション投資が人気の理由》
【日本の人口・都内の人口】
日本の人口は約1億2544万人というデータがあります。

• そのうち、14,019,665人（令和3年11月1日現在）が東京都内に在住しています。
• さらに23区内で約1000万人（9,695,029人）が在住しています。

要するに、日本人の10人の1人が都内に在住ということになります。

単身者・一人暮らし

次に都内の単身者・一人暮らしの割合もチェックしておきましょう。

未婚率の増加、核家族化などにもよって、単身者・一人暮らしが増加しています。

単身者・一人暮らしは
全国平均で現状約35%です。
東京ですが、現状でほぼ半分の50%です。

単純に、2軒に1軒は1人暮らしともいえ、
さらに都内も全国、今後、今以上に単身者の割合が増えていくと予想されています。

日本財託の不動産投資ターゲットエリアは、その東京都心です。

日本財託の評判・口コミ・評価 実際の利用者、サービスを受けた方による口コミ・評判を回答者別に紹介

一番気になるのは日本財託の口コミ・評判だと思います。

ツィッターやインスタグラム、フェイスブック、公式サイトに体験談・口コミが掲載されていたので回答者別に紹介します。

日本財託の不動産投資の基本戦略 中古ワンルームマンション購入について

日本財託は、不動産投資の分野での長年の経験と実績を持つ企業として、その投資戦略の中核に「都心のマンルームマンション投資」を位置づけています。

《都心のマンルームマンション投資の重要性》
都心「ワンルームマンション」は、主に独身者や若手ビジネスマンをターゲットとした住居としての需要が高まっています。
特に、都心部では交通の利便性や生活の便益を求める人々が増加しており、このような物件への需要は絶えず高いままです。

この需要の背景には、都市集中や単身者の増加、そしてモビリティの高まりなどの社会的な要因が挙げられます。
また、マンルームマンションは初期投資が比較的低く、リスクヘッジとしての側面も持っています。

《選択エリアの拡大について》
日本財託は、都心部だけでなく、その周辺エリアや成長が期待される地域にも投資の視野を広げています。
これは、多様化するライフスタイルや地域の再開発、交通インフラの整備など、都市の変化を先取りするための戦略です。

例えば、新たな鉄道路線の開通や駅周辺の再開発が進む地域は、今後の資産価値の上昇が期待されるエリアとして注目されています。
日本財託は、このようなエリアの物件を積極的に取得し、投資家に高い収益性と資産価値の上昇を提供しています。

また、日本財託は、物件の選定においても独自の評価基準やアセットマネジメントのノウハウを活かし、最適な物件を選び出しています。
これにより、投資家は安心感を持って不動産投資を行うことができます。

日本財託の賃貸管理の実績と信頼性 オーナーの手間を省いた管理・情報共有・アプリ利用

日本財託は、不動産業界におけるリーディングカンパニーとして、その名を轟かせています。
特に、賃貸管理の分野においては、30年以上の業務実績を誇り、多くのオーナーからの厚い信頼を得ています。

高い入居率の維持
賃貸物件の運用において、入居率の維持は最も重要な要素の一つです。日本財託は、そのマーケティング戦略や、独自のテナント獲得の方法を駆使して、常に高い入居率（年間平均99%以上）を維持しています。

特に、物件のロケーションや設備、値段設定など、テナントが重視するポイントを的確に捉え、適切な対応を行っています。

また、日本財託は、テナントとのコミュニケーションを大切にし、定期的な物件点検やメンテナンスを行うことで、テナントの満足度を高めています。これにより、長期間の入居を促進し、入居率の維持に貢献しています。

紹介物件の7つの特長・おすすめ情報

仲介手数料0円・空室・滞納保障・管理委託手数料は毎月3300円

1. 仲介手数料0円
   購入時の仲介手数料が無料！
   日本財託が売主となるため、仲介手数料はかかりません。
2. 空室保証
   たとえ空室になったとしても、一定額の家賃を保証してくれます。
   購入から5年間有効の保証ですので、ローン返済を家賃収入から支払われる方も安心です。
3. 滞納保証
   万が一、滞納が発生した場合は、現賃料の100％を保証いたします。
4. 管理委託手数料は毎月3,300円(税込)
   入居者募集から新規および更新契約、滞納督促、リフォーム、退去精算、鍵交換などと合わせ、24時間365日受付の入居者専用コールセンター業務、不動産に関する相談窓口「オーナー事務局」など、賃貸管理に関わるあらゆる業務を行います。
5. 地震に強い新耐震基準の物件限定
   日本財託では、新耐震基準が導入された昭和56年6月以降に建築された新耐震基準の物件に限定して仕入・販売を行っています。
6. 物件の価格帯（バブル期と築浅）
   バブル期物件、築浅物件いずれの物件もおすすめです。
   お客様の年齢、自己資金額、また不動産投資の目的に応じて、ふさわしい物件を紹介してくれます。
7. 提携ローン
   日本財託では10社以上の金融機関と提携しています。
   豊富な選択肢の中から、お客様に最適な条件の金融機関を紹介してくれます。

よくある質問：疑問・悩み・不安を解決・注意点

中古マンション投資におけるよくある質問を疑問・悩み・不安について、まとめました。

最初は自己資金を抑え、ローンを活用して購入することも可能です。
しかし、空室リスクや賃料下落など、投資には様々なリスクが伴います。
早期完済を目指し、計画的に繰上返済していくことをおすすめします。

金融機関や物件によって異なりますが、一般的には物件価格の10％程度、最低でも70万円～90万円程度の自己資金があれば利用可能です。

可能ですが、お借入残高、年収、勤務先などの条件によって融資可否や金額が判断されます。

主な違いは審査基準と金利条件です。

審査基準
住宅ローン: 返済意思が高いことから比較的緩和
投資用ローン: 投資経験や物件の収益性などを考慮

金利条件
住宅ローン: 固定金利型が多く、金利優遇措置あり
投資用ローン: 変動金利型が多く、金利優遇措置なし

投資用ローンにも団体信用生命保険が付帯しており、万が一の際にはローンが完済され、相続人に物件が残ります。

サラリーマンと比べ、融資審査は厳しくなります。
経営者も会社規模によって同様です。
しかし、安定収入や事業計画があれば、融資を受けられる可能性があります。

はい、加入可能です。
住宅ローンとは別に加入手続きが必要になります。

1981年（昭和56年）に施行された「新耐震設計法」以降に建てられた物件を選ぶことを推奨します。
新耐震設計法は、震度6強以上の地震でも倒壊しない建物を前提としており、万が一大きな地震が発生した場合でも、新耐震設計法に適合している物件とそうでない物件では被害に大きな差が出ます。
何となく想像がつくと思います。

必ずしも主要路線にこだわる必要はありません。
むしろ、東京の主要ターミナルへのアクセスに焦点（首都圏のターミナル）を当てることが、長期的に安定した利益を得るためのポイント、日本財託も推奨しています。

主要ターミナルへのアクセスが良い物件は、賃貸需要が他のエリアと比べて高いため、不動産投資における最大のリスクである「空室リスク」を抑えることができる傾向があります。
さらに、利便性の高いエリアは、人口流入や家賃上昇の可能性も高いため、長期的な資産価値向上も期待できます。

収益性重視で物件を選ぶ場合は、新築ではなく「中古」物件を選ぶことを前提としましょう。
新築物件は、土地の仕入れ価格や販促費用など販売会社の都合によって価格が決定されます。
一方、中古物件は、売り手と買い手の都合、つまり市場原理によって価格が決定されます。

実際、日本財託で紹介した築10年未満の中古ワンルームマンションの平均価格は、同一期間・同一エリアに分譲されている新築価格の約7～8割程度です。
*日本財託の取り扱いは中古に特化してます。

つまり、新築物件よりも低い初期投資で、同等の収益性を期待できる可能性があります。

はい、可能です。
ファミリータイプのマンションは、ワンルームマンションと比較すると、空室リスクやリフォームコスト、空室期間などの面でデメリットがあります。

しかし、ファミリー層は転勤や子供の成長に伴い、住み替え需要が高いため、長期的な視点で安定した収益を見込める可能性があるため、物件選びでの厳選は必須と言えます。

物件の選び方として、日本で最も資産価値が高い場所は「東京」です。
東京は人口集中度が高く、経済活動の中心地であるため、今後も高い需要が見込まれます。

具体的には、都心部や主要ターミナル駅周辺、交通アクセスが良好なエリアなどが資産価値の高いエリアとして挙げられます。

定期預金は元本が保証されるため、リスクが非常に低くなります。
しかし、現在の定期預金金利は0.002%程度であり、100万円を預けても1年で利息収入はわずか20円にしかなりません。

一方、マンション投資は「空室リスク」「滞納リスク」「金利上昇リスク」などのリスクがありますが、手取り利回りは4％前後見込めるため、収益性は高くなります。

リスクとリターンは表裏一体であり、リスクを抑えようとするあまり、収益性も低くなってしまう可能性があります。

空室リスクを回避する方法はいくつかあります。
立地条件: 東京23区の駅徒歩10分以内
ターゲット層: 単身者向けのワンルームマンション
価格設定: 適切な家賃設定
設備: インターネット無料、オートロックなどの設備
滞納リスクを回避するためには、入居者の審査を厳格に行うことが重要です。

建物の老朽化を防ぎ、長期にわたって安定収支を得るためには、「建物のメンテナンスをしっかりと行なうこと」が重要です。

鉄筋コンクリート造の建物であれば、税法上の法定耐用年数は47年と定められています。
しかし、これは減価償却費を計算するために定められた数値であり、実際の建物寿命とは異なります。

はい、築年数が経過しても、適切な管理と好立地であれば、入居希望者を確保できます。

例えば、日本初の民間分譲マンションである「四谷コーポラス」は、1956年に分譲され、築60年以上経過した2017年まで現役のマンションとして稼働していました。

このように、適切なメンテナンスと立地条件を満たす所有物件であれば、築年数が経過しても安定した収益を期待できます。

副業としてサラリーマン大家業は、入居者募集やトラブル対応など、時間と労力・手間がかかります。

日本財託では、月額3,000円（税別）でオーナー様の業務を全て代行する「オーナーサポートサービス」、比較的リーズナブルな価格で提供しています。

入居者募集、契約手続き、家賃回収、退去手続き、各種修繕対応、24時間365日対応のコールセンターなど、オーナー様の業務負担を大幅に軽減します。

いいえ、日本財託のオーナーサポートサービスに加入すれば、設備故障時の対応も代行します。

24時間365日対応のコールセンターに入居者からの連絡を受け、修理業者への手配や立ち会いなどを行います。

オーナー様は、煩雑な対応に時間を割くことなく、安心して資産運用に専念できます。

はい、一時的に所得税の節税効果が見込めます。

残念ながら毎年受けられるものではありません。

税制の仕組みとして、家賃収入から経費を差し引いた金額が赤字の場合、所得税が還付されます。

しかし、節税効果は物件価格やローン返済額、経費などによって大きく左右されます。

長期的な視点で、収益性と節税効果のバランスを考慮することが重要です。

はい、相続税対策にも有効です。

マンション投資は、以下の3つの観点から相続税対策に役立ちます。
財産の分散: 相続財産を分散することで、相続税の課税対象となる財産を減らすことができます。
評価減: 中古マンションは、新築マンションよりも相続税評価額が低くなります。
借入金の活用: ローンを利用して物件を購入することで、相続税評価額をさらに低くすることができます。

いいえ、投資用不動産の場合、住宅ローン控除は受けられません。

住宅ローン控除は、居住用住宅の購入者に対してのみ適用される制度です。

まめサポは、入居者様向けアプリです。
これまで書面で行っていた入居時の室内チェックの報告や契約情報・設備情報の確認、また生活トラブルがあった際の連絡などの各種手続きを簡単に行うことが可能です。

不動産投資では、「購入時」と「保有時」でそれなりにお金が必要となります。

代表的なコストは次のとおりです。

• 【購入時】
  ・登録免許税
  ・不動産取得税
  ・印紙代
  ・固定資産税の日割り分
  ・火災保険料
  ・ローン事務手数料
  現金で購入された場合の諸経費は30万円～60万円、ローンで購入された場合の諸経費は基本的に60万円～90万円になります。
• 【保有中】
  ・固定資産税・都市計画税【年1回】
  ・管理費（建物管理会社に対するもの）【毎月】
  ・修繕積立金【毎月】
  ・賃貸管理代行手数料（賃貸管理会社に対するもの。）【毎月】
  ・お部屋の設備（エアコン・給湯器等）の修繕・交換【臨時】
  ・退去時の内装工事【臨時】
  不動産投資をこれから始めようという方は、まずどの場面で、どのような費用が一体いくらかかるのか、把握することが重要です。

現在、日本には約200万人もの外国人が暮らしています。
日本財託では、外国人の入居促進や外国人入居者の生活サポート、住み替え相談など、外国人入居者の専門窓口として国際事業課が活動しています。

日本財託でしか聞けない不動産投資セミナー

日本財託の不動産投資、こんな方にはセミナーがおすすめ4つです。

• 不動産投資をはじめて学ぶ方
• 不動産投資の未経験者
• 基本から応用まで幅広く知りたい方
• なにから勉強したらよいかわからない方

オーナーの7人に1人がFIREを実現！
実践に基づく【鉄板ノウハウ】が学べます

【毎週変わる、セミナーテーマと特別講師】

• 1億を稼ぐ資産家や現役サラリーマンオーナーが限定登壇
• 普通のサラリーマンでも10年で経済的自由が目指せるテクニックを大公開
• 値上がり、節税のようなうまい話ではなく長期的、安定的に家賃収入を得る方法が学べる
• メリットからリスク、家賃収入の増やし方まで不動産投資がイチからわかる

など、また、以前、不動産投資の知識の蓄積を兼ねて
Amazonギフト券（アマギフ）がもらえる不動産投資キャンペーン
おすすめのマンション投資会社（オンラインも可）を紹介しましたので、是非、参考を。

日本財託の不動産投資セミナー、いつ受けるべきか？：記事まとめ

日本財託のマンション投資セミナーですが、セカンドオピニオン的に受けることをオススメします。

コロナ禍の現状、
積極的に投資に向ける必要はありませんがいい準備期間ではないかと思います。

セミナーに参加している属性

年齢
20代13％、30代25％、40代27％、50代22％、60代以上13％

性別
男性71％、女性29％

年収
500万円以下32％、500～1,000万円49％、1,000万円以上19％

不動産投資の知識
不動産投資の初心者63％、ネットや本で少し勉強した21％、かなり勉強して物件検討中16％

以前紹介した、【JPリターンズ】マンション投資セミナーは初心者向けという形でオススメしましたが、日本財託に関しては、基礎知識はもちろん実務部分（管理・融資）までしっかり確認できると思います。

• まず何から検討するべきか分からない
• 投資用ローンを組めるか？
• 投資物件の情報が知りたい
• 区分と一棟どっちで始めるべき？
• 他社からすでにご提案を受けている案件のアドバイス
• いつまでにどれぐらいの収入・資産形成できるか？
• 資産を効率的に増やすローンの使い方、提携ローン、自己資金の活用法

など、また参加者には不動産投資の書籍ももらえます。

やばいと言われる理由は5つの約束（ギャップ）

ちなみに日本財託は、
お客様との5つの約束を掲げています。
★しつこい電話セールス（営業電話）や強引な勧誘・営業一切なし（逆にやばい）
★まずはお客様のご要望をご納得いくまでお聞きします。
★コンプライアンスを遵守し、説明責任を果たします。
★安定収益につながらなければ物件は紹介しません。
★ご家族の方に反対されている場合は購入をおすすめしません。

しつこい電話セールを断言するところは、営業が重要なこの業界としては、逆にヤバイ・ギャップにも感じられます。

気になる方は、まずは気軽にお問い合わせください。
無料の個別相談会（無料相談会）も開催しています。
＞＞日本財託公式サイト詳細はコチラ

まとめ：運営企業・株式会社日本財託

【参考サイト】

• 運営会社：株式会社日本財託
• 〒160-0023　
  東京都新宿区西新宿1-22-2 新宿サンエービル9F・10F

代表取締役 重吉 勉
会社設立 1990年10月
資本金 8000万円

• 株式会社 日本財託
  宅地建物取引業 東京都知事（1）第101570号
  プライバシーマーク制度第10700058（3）号
  IT重説事業者番号 259

  株式会社日本財託管理サービス
  宅地建物取引業 東京都知事(5) 第78866号
  賃貸住宅管理業 国土交通大臣(02) 第000408号
  マンション管理業　国土交通大臣（3）第033959号
  特定建設業許可　東京都知事許可（特－5）第149708号
  一般建設業許可　東京都知事許可（般－5）第149708号

グループ全体の資格保有者
宅地建物取引士195名,賃貸不動産経営管理士112名,賃貸住宅メンテナンス主任者73名,ＣＰＭ（米国不動産経営管理士）12名,一級建築士1名,二級建築士2名,公認不動産コンサルティングマスター3名,マンション管理士5名,管理業務主任者18名,FP1級1名,FP2級55名,AFP9名,CFP®1名,住宅ローンアドバイザー16名,上級相続支援コンサルタント1名,相続診断士22名,一級建築施工管理技士2名,二級建築施工管理技士1名,第二種電気工事士2名,生命保険募集人36名,損害保険募集人60名：多くの専門家を有しています。


• 公式ホームページ：https://www.nihonzaitaku.co.jp/